アメリカ現地で実際にアパートを借りる経験は、現地に住む人なら必ず一度は通る手続きの一つになります。
日本からアメリカに移住して約10年間で小さな引っ越しを含めると約4回引っ越しを経験知っています。
実際にアメリカで賃貸アパートを借りる際に注意しなきゃいけないポイントについてまとめます。
アパート借りるのにポイントとかあるの?
アメリカ現地にいきなり来て部屋借りるのも結構戸惑うものよ。
アメリカで賃貸物件探しの方法
アメリカでは、エージェントを利用する場合もありますが、日本と違い基本的には自分で探すことが一般的です。
不動産ショップを回ったりせずに自分自身でコンタクトを直接取りアパートの空き状況を確認したりします。
契約前の確認事項
賃貸料金の確認
家賃、デポジット(保証金)、光熱費、駐車場代(かからない場合が多い)、インターネット代などの費用を確認します。
アメリカでは主にアパートメントの場合等の賃貸物件の場合は、水道代が含まれている場合が多いです。
※水道代免除と言っても水のみとなり、お湯を使った時の電気代等は借り手負担になります。
日本のように駐車場代が別にかかる物件は少なく殆どが家賃に含まれていますが、念の為確認します。
※車を複数所持している場合は、駐車場の数(停められる台数)の確認も必要です。
レントコントロールのある地域なのかそうではないのか
また賃貸物件の契約で日本とアメリカでの大きな違いは、1年更新の際に家賃の値上げが比較的高いですので注意が必要です。
アメリカの賃貸物件の更新時の家賃値上げ率は、地域や物件の種類、またはレントコントロール(家賃規制)の有無によって異なります。
レントコントロールがある地域:例えば、カリフォルニア州の一部の都市(ロサンゼルスやサンフランシスコなど)では、家賃値上げ率が法律で制限されています。
※レントコントロールがある地域とは人気エリアの賃貸が対象になり、貸し手側がいくらでも家賃の値上げをしてしまう場合を防ぐための目的として設けています。
私の過去に住んでいたサンノゼのエリアは、レントコントロール対象の地域でだった為に1年ごとの更新の際の賃貸値上げ率は5%が上限となっていました。
レントコントロールがない地域:規制がない場合、家賃の値上げ率は市場の需要と供給に依存します。
一般的には、1年ごとに1~3%程度の値上げが行われることが多いですが、都市部ではそれ以上の値上げが見られることもあります。
通常、年間の値上げ率は消費者物価指数(CPI)に基づき、約3%前後に抑えられることが多いようです。
賃貸契約の更新時に、大家と交渉することで値上げ率を抑えることができる場合もあります。
契約期間の確認
契約期間や条件をしっかりチェック。短期契約が可能かどうかも確認してください。
多くのアパート賃貸の場合は11ヶ月は最低でも住む必要がある等の規約がありますが、たまに6ヶ月更新の物件等もあります(アパートの更新は1年が基本ですが)。
治安の確認
物件周辺の治安を調べることが重要です。特に家賃が安い物件は治安が悪いエリアにある可能性があります。
また物件を見に行く際に周りの町並みもチェックし窓や玄関のドアに鉄格子が付いている物件が多いエリアは治安が悪い場合があります。
壁の落書きがないか等や、周りの道路周辺にゴミなどが散乱していないかなどもアパートを選ぶ際の決め手になります。
Neighborhood Scout: 地域ごとの犯罪率を色分けして表示するマップがあり、治安の良し悪しを視覚的に確認できます。
Spot Crime: 特定の地域で発生した犯罪の種類をアイコンで表示するサイトです。盗難や暴力事件などの詳細がわかります。
Spot Crime: 特定の地域で発生した犯罪の種類をアイコンで表示するサイトです。盗難や暴力事件などの詳細がわかります。
City Protect: 地域の犯罪情報を地図上で確認できるサイトで、警察署との連携により正確な情報が提供されています。
これらのサイトを活用して、安心して住める地域を見つける事が可能です。
近くに学校がある地域は比較的治安がいい場所が多いですが、学校のグレードにもよるのでスクール情報なんかもアパートを借りる際の目安になりやすいです。
GreatSchools:住所を入力すると、近くの学区や学校を地図で確認できます。
ペットの有無
アメリカは比較的ペットフレンドリーな物件が多いですが、動物を飼っている方や買う予定がある方はこちらも一緒に確認すると良いでしょう。
お子さんのアレルギー等で動物が苦手な場合などにも役立つ情報です。
留学生や駐在員の場合の注意点
駐在の方の場合、会社が手配してくれる場合が多いので一から自分で探す訳ではなくサポートを受けられるかと思いますが留学生の場合、収入がないため借りられない物件もあるので、事前に確認することが必要です。
保証人(Guarantor)を用意する事も効果的ですが、保証人にはアメリカでの信用履歴が必要です。
現地に知り合いや家族がいる場合で保証人を立てれば借りれる物件もありますが、なかなか頼める人も居ない場合も多いです。
保証人が建てられない場合などは、デポジット(保証金)を多めに支払うよう交渉する事も一つのポイントになります。
※雇用証明書(駐在員の場合)や銀行残高証明書を用意することで信頼性を高められます。
内見時の注意点
内装で不備や足りないものはないか確認する
部屋の状態や備品(冷蔵庫、洗濯機など)の動作確認を行い、問題があれば報告します。
アメリカの賃貸物件は冷蔵庫や食器洗浄機、洗濯機等が最初から付いているタイプが多いですが稀に冷蔵庫がなかったり自分で購入しないといけない物もあるので見落とさず確認が必要です。
騒音関係の確認
アメリカの朝はとにかく早い!日本と違い朝方生活の多いアメリカ人は朝方の6時位から仕事を始める人も少なくありません。
またゴミ収集車が頻繁に出入りする入口付近や道路に面した部屋の場合は騒音問題に悩まされる場合があります。
ゴミを捨てる場所の確認やランドリールームがある場合はそちらもチェックすると良いかもしれません。
朝方、散歩中の犬の鳴き声やゴミ収集車の大音量の騒音にランドスケーパー(Landscaper)が芝を刈ったり掃除する清掃員(Janitor)の掃除機の音で目を覚ますなんてことも多々あります。
音に敏感な方や快適に過ごしたい方は道に面していない部屋を比較的選ぶことをおすすめします。
日当たりや窓の位置も意外と重要
日本の物件同様、角部屋や日当たりがいい部屋なのかどうか等も自分の好みに合う物件かどうか見落としがないようにしましょう。
特にアメリカのアパートや一軒家はもちろんですが建物全てにおいて築年数が古い物件が多いです。その為、多くがエアコン(AC)が付いていない物件が多いです。
近年地球温暖化の影響でアメリカの夏も日本よりは過ごしやすいですが地域によっては部屋の中に居られないほど暑い地域も増えています。
ACがあるのかどうかまたはポータブルACを取り付ける場合は日が当たらない場所に窓があるか、また窓を開けた場合に空気の流れがあるのかどうかなども注意が必要です。
過去に私が住んでいたサンノゼのアパートは木造の2階部分で窓が向かい合わせにありませんでした。
その為、部屋の中に風が全く通らず夏は45度以上の蒸し風呂状態の暑さでとてもじゃないですが部屋の中で過ごすことも難しかったです。
学校や病院等に設置しているセントラルヒーターやエアコンは大型な為、効きは良いのですがACが無いアメリカのアパートは場所によっては夏物凄い暑いです。
賃貸の場合は窓につけるACが一般的ですがポータブルエアコンなのであまり効きは良くなくうるさいです。
二階以上の場合は、室外機等が外にはみ出るタイプのACが付けられない場合が多いので大型のACを使いことが出来ません。その為、音はうるさいのに部屋は全く涼しくならないと言う可能性もあります(うちがそうでした)。
賃貸を選ぶ際も、海岸に近いエリアは比較的涼しいです(冬は寒い場合もありますが)。
1階か2階かも確認が必要
アパートの場合は、一階の熱が二階に上がりやすいので二階の方が暑い傾向にあります。
夏出来るだけ涼しく快適に過ごしたい場合は一階の物件がオススメです!
カーペットかフローリングなのかも確認する
またフローリングかカーペットなのかも重要です。
カーペットは入居時に全部取り合えるのが一般的ですがあまり管理が良くないアパートなどは取り合えなしであまりキレイじゃないカーペットの場合もあるようです。
また、お子さんがいるご家庭は騒音問題などのトラブルになる事もあるのでできれば一階のお部屋の方が子育てしやすいです。
やむを得ず二階以上の部屋を選ぶ場合もフローリングよりカーペットの方が音が下の階に漏れにくいです。
カリフォルニア州での法改定(SB267)に伴い賃貸契約の変更点とは?
カリフォルニア州では、2024年に施行された新しい法律(SB267)により、賃貸契約時にクレジットスコアの提出が不要となりました。
SB267は、カリフォルニア州で2023年に制定された法律で、賃貸契約時にクレジット履歴の使用を制限することを目的としています。
この法律は、特に政府の家賃補助を受けている人々に対して、公平な賃貸契約の機会を提供するために作られました。
現在は、クレジットスコアの提出の代わりに下記の書類等が必要になっています。
収入証明書:給与明細や雇用証明書、または銀行の預金残高証明書など、家賃を支払う能力を証明するもの。その他にも、政府の給付金の証明等も含まれる場合があります。
その他必要書類について
身分証明書:運転免許証、パスポート、または州発行のIDカード。
賃貸申込書:物件の管理会社や大家が提供する申込書に記入。
保証金(セキュリティーデポジット):通常、家賃の1~2か月分が必要。
賃貸者保険:一部の物件では加入が義務付けられる場合があります。
その他の書類:クレジットスコアの提出が必要なくなった為、大家さんが毎月しっかり賃貸を支払っているかという判断基準がなくなった為、landlord verification form(大家確認書)の提出を義務付けているアパートも少なくありません。
賃貸契約に必要なlandlord verification form(大家確認書)とは何か?
アメリカで引っ越し直前まで住んでいるアパートの大家(管理会社等)に直接書いてもらう書類になります。
具体的には以下の情報が含まれることが一般的です。
賃貸履歴:申請者が現在または過去にどの物件を借りていたか。
家賃支払い状況:家賃の支払いが滞りなく行われていたか。
物件の状態:申請者が物件を適切に管理していたか。
大家の評価:申請者が良好な賃貸者であったかどうか。
この書類は新しい大家が申請者の信頼性を評価するための重要なツールとなります。
その他の法改定に伴う変更点とは?
敷金の上限設定:新しい法律(AB12)により、敷金の上限が家賃の1ヶ月分に制限されました。家具付き物件や家具なし物件に関係なく適用されます。
ただし、小規模な大家(合計4戸以下の物件を2件まで所有する場合)は例外として、家賃の2ヶ月分まで敷金を請求することが可能となっています。
隠れ手数料の禁止:新法(SB478)により、隠れた手数料を上乗せすることが禁止されました。これにより、広告された価格と実際の支払い額が一致することが求められます。
賃貸者の権利保護:家賃値上げの上限が設定され、立ち退きには正当な理由が必要となるなど、賃貸者の権利が強化されています。
これらの変更は、賃貸市場の透明性を向上させ賃貸者がより公平な条件で物件を借りられるようにすることを目的としています。
まとめ
アメリカと日本で賃貸の仕組みや家賃の値上げ率なんかも全然違うので最初は少し戸惑うかもしれませんが、慣れれば簡単で直接住みたいアパートや物件に交渉しに行けるので意外と便利な点もあるのかもしれません。
住んでみてからトラブルがあったりする場合もあるのですがなるべく借りる前に防げる注意点について実体験を元にまとめてみました。
少しでも役立つ情報が見つかると嬉しいです。
レントコントロールなんてあるんだね!
私も知らなかったけどさすがアメリカだよね(笑)。
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